パソコンに水をこぼしたら？水没・水濡れ事故に備える予備機運用とBCP対策

パソコンの水濡れ事故は企業でも珍しくない

パソコンの水濡れ事故は、決して特別なトラブルではありません。オフィスや在宅勤務環境では、飲み物をこぼしたり雨で濡れたりするなど、さまざまな場面で発生する可能性があります。例えば、

• コーヒーやお茶をこぼした
• ペットボトルや水筒を倒した
• 在宅勤務中に飲み物をこぼした
• 雨の日の移動中にPCが濡れた
• オフィスの雨漏りで機器が濡れた
• 豪雨や浸水の影響でパソコンが濡れた

といったケースです。パソコンは精密機器のため、わずかな水分でも内部に侵入すると深刻な故障につながる可能性があります。

水濡れしたパソコンが企業にもたらすリスク

企業においてパソコンは業務インフラそのものです。社用パソコンが突然利用できなくなると、業務停止や情報システム部門の負担増加など、さまざまな影響が発生します。

業務停止による生産性低下

パソコンが利用できなくなると、顧客対応や営業活動、提案書作成、見積書発行、経理処理、社内申請などのあらゆる業務に支障が生じます。特に社員一人ひとりが専用端末を利用する環境では、PC1台の故障が生産性低下に直結する可能性があります。

情報システム部門の負担増加

パソコンが故障した場合、情報システム部門は通常業務に加えて、故障状況の確認、修理依頼、データ確認、代替機準備、キッティング対応などの緊急対応に追われることになります。結果として、本来取り組むべきIT戦略やセキュリティ対策に割く時間が減ってしまう可能性があります。

パソコンが水没したときにまず確認したいこと

社用PCに水がかかった場合は、まず自社のルールや手順に従って対応することが重要です。企業によっては、情報システム部門への報告や所定の窓口への連絡が定められている場合があります。

また、水没や水濡れによる影響は見た目だけでは判断できません。自己判断で使用を継続したり復旧を試みたりするのではなく、速やかに情報システム部門や管理部門へ相談しましょう。

一般的に望ましい初動対応

パソコンに水がかかった場合は、被害拡大を防ぐために早めの対応が重要です。まずは社内ルールを確認し、そのうえで一般的には次のような対応が推奨されています。

• 安全を確認したうえで電源を切る
• ACアダプターや充電ケーブルを取り外す
• 接続している周辺機器を取り外す
• 表面の水分を拭き取る
• 情報システム部門やサポート窓口へ状況を報告する

水濡れによる故障は見た目では判断できない場合もあります。被害状況を正確に把握するためにも、できるだけ早く担当部署へ共有することが望ましいでしょう。

自己判断で避けたい対応

焦って対応すると、かえって故障リスクを高めてしまう可能性があります。一般的には次のような行動は避けたほうがよいとされています。

• 電源を入れて動作確認を繰り返す
• ドライヤーの温風を当てる
• 本体を激しく振る
• 自己判断で分解する

内部に水分が残った状態で通電すると、ショートや部品故障につながる可能性があります。

今動いていても安心できない？水没したパソコンの見えないリスク

水濡れ事故で注意したいのは、故障が発生するタイミングです。パソコンは水がかかった直後に問題なく動作していても、後日不具合が発生するケースがあります。

水没直後は正常に動作することもある

パソコンに飲み物をこぼした場合でも、その場では問題なく起動するケースがあります。そのため、「まだ使えるから様子を見よう」と考えてしまうことがあります。しかし、その判断が後々大きなトラブルにつながる可能性があります。

本当に怖いのは内部の腐食（サビ）

水分が内部基板やコネクタ部分に残ると、時間の経過とともに腐食が進行する可能性があります。 腐食が進むと、接触不良、基板故障、電源異常、ショートなどが発生することがあります。つまり、水没の影響は事故直後だけではありません。

数日後・数週間後に突然故障することも

水没したパソコンは一時的に動いていても、

• ある日突然起動しなくなった
• USBポートが使えなくなった
• キーボードが反応しなくなった
• 画面表示がおかしくなった

といった不具合が発生する場合があります。故障のタイミングを予測できない点が、水没トラブルの怖さです。

「今動いているから大丈夫」が最も危険

水没したパソコンは、その場では動いていても、後からサビや腐食が進行し、使えなくなる可能性があります。企業のIT運用で重要なのは、「修理できるかどうか」ではなく、「故障しても業務を継続できるかどうか」という視点です。

壊れたら修理すればいい、では済まない理由

「保守サービスに加入しているから安心」と考えている企業もあるかもしれません。しかし、水濡れや液体侵入による故障は、通常のハードウェア故障とは異なる扱いとなる場合があります。

メーカーや保守契約の内容によっては、水濡れによる故障が標準保守の対象外となるケースや、別途オプション契約が必要となるケースもあります。また、水濡れによる内部腐食や液体侵入の痕跡が確認された場合、修理ではなく機器交換が必要になることもあります。

そのため企業では、「修理してもらえる前提」ではなく、「一定期間PCが利用できなくなる可能性がある前提」で備えておくことが重要です。特に重要な業務を担う社員のPCについては、代替機や予備機による復旧手段もあわせて検討しておくことが望ましいでしょう。

修理には時間がかかる

パソコン修理には、故障診断や見積、メーカーや保守ベンダーとの調整、回収、修理、返却といった工程が発生します。修理自体が可能だったとしても、その間は業務に支障が出る可能性があります。

データ復旧はさらに時間とコストがかかる

水没の影響がストレージに及んだ場合、データ復旧が必要になることもあります。しかし復旧サービスは高額になるケースも多く、必ず復旧できるとは限りません。

問題は「直るか」ではなく「仕事を続けられるか」

BCPの目的は機器を守ることではありません。事業を継続することです。そのため企業は、故障後の復旧体制まで含めて準備しておく必要があります。

BCP対策として注目される予備機（代替機）運用

そこで重要になるのが予備機運用です。予備機とは、故障や災害発生時に迅速に利用できる代替PCのことです。予備機を活用することで、業務停止時間を最小限に抑えることができます。

予備機運用は、水濡れや水没への対策だけのものではありません。ハードウェア故障、落下事故、盗難、停電、バッテリー劣化など、さまざまなトラブルへの備えになります。

予備機がある企業とない企業の違い

予備機がない場合

パソコンが故障すると、まず修理や交換の手配が必要になります。修理受付や見積、回収・返却などの工程が発生するため、その間は利用者が業務を十分に行えない状況が続く可能性があります。また、情報システム部門は代替手段の検討や機器準備に追われ、本来取り組むべき業務に影響が及ぶこともあります。その結果、業務の遅延や生産性の低下につながる可能性があります。

予備機がある場合

一方、あらかじめ予備機を用意しておけば、故障したパソコンの修理対応と並行して、利用者は速やかに代替機へ切り替えることができます。重要な業務を止めることなく継続できるため、顧客対応や営業活動への影響を最小限に抑えられます。 また、情報システム部門も復旧作業を落ち着いて進めることができるため、緊急対応による負担軽減にもつながります。BCPの観点で重要なのは、故障そのものを防ぐことだけではなく、故障が発生しても事業を継続できる体制を整えておくことです。

予備機運用は、そのための有効な手段の一つといえるでしょう。

予備機を保有するだけでは不十分

予備機は保有していても、必要なときにすぐ利用できなければ意味がありません。また、利用可能な状態を維持するためには、定期的なメンテナンスやキッティング、管理体制の整備も必要になります。

重要なのは、予備機を「持つこと」ではなく「使える状態で維持すること」です。

例えば、保管場所の確保、在庫管理、OSやソフトウェアの更新、キッティング、緊急配送などの対応も必要になります。そのため近年では、予備機の保管・管理・発送まで含めて外部サービスを活用する企業も増えています。

こんな企業こそ予備機運用を検討したい

• 複数拠点を持つ企業
• テレワーク利用者が多い企業
• PC管理台数が多い企業
• 情報システム担当者が少ない企業
• BCP強化を進めている企業

特に「今まで大きなトラブルがなかった」企業こそ、いざという時の備えが重要です。

まとめ｜水濡れ事故対策の本質は「業務を止めないこと」

パソコンの水没や水濡れ事故は、大雨や浸水だけでなく、日常的な飲み物のこぼれ事故でも発生します。そして厄介なのは、その場では動いていても後から故障する可能性があることです。

企業が考えるべきなのは、「パソコンをどう修理するか」ではなく、「故障しても業務を止めない体制をどう作るか」です。バックアップ体制や予備機（代替機）運用を含めたBCP対策を見直してみてはいかがでしょうか。

予備機運用でPCトラブル時の業務停止に備えませんか？

水没や故障が発生してからでは、業務停止を完全に防ぐことはできません。だからこそ重要なのが、事前の備えです。

• BCP対策を強化したい
• PC故障時の復旧時間を短縮したい
• 情報システム部門の負担を軽減したい
• 予備機の保管・管理まで効率化したい

予備機運用サービスの詳細については、下記関連記事をご覧ください。