業務効率化で共に注目されるRPAとAIの違いとは
更新日 : 2020年08月29日
近年、業務効率化できるシステムとして「RPA」と「AI」が注目されています。どちらも業務効率化できるシステムですが「RPA」と「AI」にはどのような違いがあるのでしょうか?
そこで今回は、「RPA」と「AI」についてご紹介します。
RPA・AIとは
RPAとは
RPAとは、ロボットによる業務自動化のことで、「Robotic Process Automation」を省略した言葉です。これまで人間が手作業で行っていたパソコン上での作業を自動化するシステムのことを指します。
AIとは
AIとは、人間的な知能
を人工的に作る人工知能のことです。近年、AIが搭載された機器が注目を浴びており、よく耳にする言葉ではないでしょうか。AIは、ビッグデータから学習を行い、結果を自動的に判断します。
AIはデータを学習させることで、自らデータ分析を行い結果へと導くことができます。一方で、RPAは自ら学ぶ機能はなく、読み込んだことしか作業を行うことができません。ここがAIとRPAの異なる点です。
AIのメリット・デメリット
AIを業務に導入するメリットとデメリットとは何でしょうか。
AIのメリット
大量のデータを解析できる
AIは大量のデータを蓄積し、そこから解析することができます。さらに結果を導くだけではなく、データを元に将来の予測などを提案することも可能です。ビジネス分野では、顧客データの分析や市場の需要予測などに活用されています。
労働負担を減らせる
これまで人間が行っていた作業をAIが行うことで、その分の人件費をカットすることができます。人材不足により、過酷な労働環境になっていた場合は改善につながります。
AIのデメリット
AIを扱える人員が必要
AIは学習できるからといって、導入するだけでは意味がありません。自らがデータ解析できるようになるためには、大量のデータを登録する必要があります。データを登録するには、AIを扱える人員が必要です。
思考のプロセスが不透明
人間の手で業務を進めたり、アイデアを出した場合、思考のプロセスを確認できます。
しかし、AIを利用した場合、どのような考えから行動したのかなどのプロセスを確認することができません。プロセスが不透明になると、AI以外の方法での代替が難しくなります。
RPAのメリット・デメリット
続いて、RPAのメリット・デメリットについても見ていきましょう。
RPAのメリット
作業の正確性
人間が長時間作業すると、ヒューマンエラーを起こしてしまうことがあります。RPAは記憶された情報を的確にこなすため、作業の正確性がアップします。
コスト削減
今まで時間がかかっていた業務を自動化できるため、従業員の業務時間を短縮することができます。RPAの稼働は、時間外勤務や深夜・休日勤務など法定労働時間の成約を受けないため、人件費のコストダウンにつながります。
生産性向上
AIと同様に、RPAの導入により生産性が向上します。単調なルーティンワークをRPAに任せることで、機械では対応できない作業にリソースを割くことができます。
RPAのデメリット
情報漏えいのリスクがある
機密情報を扱う場合は、情報漏えいのリスクに注意しなければなりません。RPAに不正侵入し、情報漏えいさせるなどのトラブルが起こる可能性があります。簡単な業務であれば問題ありませんが、機密情報を取り扱う場合はセキュリティにも気をつける必要があります。
業務がブラックボックス化してしまう
RPAを導入した当初は、自動化した業務を把握しているため、どのような作業をRPAが行っているか分かります。
しかし、長い間RPAを導入すると働く人が変わり、どの業務をRPAが行っているのか分からなくなってしまう場合があります。長年、RPAを利用していると業務がブラックボックス化してしまう恐れがあります。
RPAとAIの連携
業務効率化ができるとして注目されている「RPA」と「AI」ですが、この2つを連携させて利用することもできます。
RPAとAIの連携に期待されていること
RPAとAIを連携させることで、より高度な業務の効率化を図れます。RPAは単純な反復作業を得意とし、AIは反復作業だけではなく、非定型業務であっても対応させられます。
AIの判断を元にRPAがデータを処理するなど、RPAとAIを連携させることでより高度な自動化へと近づき、今まで以上に作業効率がアップすることでしょう。
まとめ
今回は、「RPA」と「AI」についてご紹介しました。
RPAは、単純作業を正確にこなすのが得意で、AIは複雑な作業も処理することができます。RPAもAIも導入することで、これまで時間がかかっていた作業を自動化することができ、業務効率化につながります。また、RPAとAIを組み合わせて活用できるため、さらなる業務の効率化を望むことができるでしょう。